未来の省エネ基準をご提案ENERGY HOUSE

今、政府が促進しているのはZEH(ゼッチ)の普及です。
これからは「省エネ住宅の自宅でエネルギーを創って自宅で使う」時代。
2020年には、300㎡以下の住宅にも「2013年改正省エネ基準」が原則義務化され、
新築戸建の50%がZEHとなります。
そしてさらには、住宅の生涯CO2排出量を削減するLCCM住宅を最終目標に、低炭素住宅化が進んでいきます。

ZEHとは・・・

ネット・ゼロ・エネルギーハウスの略で、
創るエネルギー量が使うエネルギーよりも大きいか、概ね同じ量になることを目指した住宅のことです。

LCCM住宅とは・・・

ライフサイクルカーボンマイナス住宅の略で、
建設から廃棄までの一生涯のCO2収支をマイナスにする住宅のことです。

■LCCM住宅のライフサイクルとCO2排出のイメージ

燃費のいい家

当社では10年以上前に定められた「次世代省エネルギー基準」をもとに判定する
長期優良住宅基準を満たすだけでは充分な性能ではないと考えています。
オリジナルの高性能断な熱パネルや窓サッシを採用することにより、
従来の基準を大幅に上回る、燃費がよく快適・エコな住宅を追求しています。

住宅にも燃費のいい家と悪い家があります。
燃費のいい家は、エアコンや床暖房などを積極的に使わずとも、
室内の温度を快適に保つことができます。
また、太陽光発電パネルも従来の3分の1程度の容量で充分電力をまかなえます。
家の光熱費を抑えることで、燃費の悪い家を安くで買うよりも、
トータルでかかる住宅費用を安くすることができるのです。

高気密・高断熱にこだわった家

高気密な家とは、隙間が少なく熱損失が少ない家のことで、
その性能は「C値」という指標で表されます。
C値は床面積1㎡当たりの隙間面積(cm²)で示され、ゼロに近いほど隙間の少ない高気密な家といえます。
これまでの日本の目標は5.0(cm²/m²)ですが、
高気密にこだわるホームスタイルの標準はわずか0.5(cm²/m²)です。

高断熱な家とは、室内と室外で熱エネルギーの行き来が少ない家のことで、
その性能は「Q値」または「UA値」という指標で表されます。
Q値・UA値は断熱性能を表す指標で、小さいほど熱が逃げにくい高断熱な家といえます。
次世代省エネ基準をクリアする一般基準は、地域によりますが、表の通りです。
(一般的なⅢ地域・Ⅳ地域=東北の一部~九州の一部)
高断熱にこだわるホームスタイルは次世代省エネ基準を大きくクリアしています。

等級4ホームスタイルの家
Ⅲ地域Ⅳ地域
Q値2.4w/m²/k2.7w/m²/k2.0w/m²/k
UA値0.75w/m²/k0.87w/m²/k0.55w/m²/k

他にもこんなこだわりが・・・

結露を防いだ耐久性の高い木造住宅

木造建築は木を腐らせなければ長持ちします。
木は本来耐久性に非常に優れた建築材料。
きちんと設計・施工・メンテナンスを行い、
上手に木造住宅と付き合うことが大切です。

木材の耐久性を落とすのは結露であり、結露対策は目で確認できる室内と、
普段見ることのできない壁の中の両方に対策が必要です。
ホームスタイルの家は水分を通しにくい断熱材(硬質ウレタンフォーム)が
室内からの水蒸気を防ぎ、通した湿気も通気層から吐き出すことで、
躯体内の乾燥状態を保ち耐久性を高めています。
このような仕組みによって、耐久性の高い木造住宅を実現しているのです。

PM2.5や花粉症対策に第一種換気方式

換気システムとは、窓を開けなくても換気装置を使用して
強制的に室内の空気の入れ替えができるシステムのこと。
建築基準法により設置が義務づけられているため、
2003年以降に建てられた日本の新築の住宅には必ず設置されています。

住宅用に使用される換気システムは、第一種換気方式と第三種換気方式が一般的で、
当社では第一種換気方式を採用しています。
第一種換気方式では給気・排気ともに、機械的に、強制的に換気を行い、
PM2.5や花粉症対策にも威力を発揮します。

構造専門の設計士とオリジナルパネルで地震に強い家

ホームスタイルの家は、構造専門の設計士が耐震性をチェックしています。
充分な強度の基礎は設計されているのか。そのほか、建物への荷重や風圧力、
接合部の状況、偏心率などを隈なく確認します。
また、建物を面全体で力を支えるパネル工法を採用しています。
面全体で力を支えるので力が分散し、強い横からの力に耐えることができるのです。

■オリジナルパネルの場合

資金面でもお得な長期優良住宅

長期優良住宅を建てると、税金の優遇があります。
住宅を長期に使用することで解体などで廃棄物の排出を抑制し、
環境負荷を軽減すると同時に早期建替での国民の負担を軽減するためです。

家づくりにあたっては、税金の優遇や資金計画の大事なポイントをまず抑えましょう。
当社では勉強会や個別相談を随時開催していますので、お気軽にご参加ください。

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